ガジェッティきっず

セキュリティスペシャリストによる、子供のIT利用について色々

子どもとICT

急激に普及しているインターネット環境

投稿日:2012年10月16日

パソコンとインターネットの普及

社団法人日本PTA全国協議会「平成23年度マスメディアに関するアンケート調査」によると、子どもを持つ家庭の8割以上がパソコンを所有しており、そのうちの9割はインターネットへ接続しているという調査結果が発表されました。今やパソコンによるインターネットの閲覧はとても身近なものになっている事がわかります。
家庭のパソコン所有の有無

インターネット接続状況

また、児童を対象に行った調査によれば、小学5年生では、およそ7割がインターネットでホームページを閲覧したことがあると回答しています。 親御さんと一緒に調べものをしたり、動画を楽しんだり家族の団らんツールの一つとして広く利用されているご家庭も多いのではないでしょうか。
小学校によっては低学年からパソコンを使用した授業が始まっているところもあるようで、パソコンによるインターネットの利用が子どもにとって身近なものになっていることが分かります。

Sponsored Link

インターネットに接続できるのはパソコンだけとは限らない

ひと昔前までは、インターネットを利用したい場合まずパソコンを購入し、インターネット回線へ接続する必要がありました。 しかし近年、家庭における無線LANの普及も手伝い、携帯電話やスマートフォン、タブレット、TVゲーム機、ポータブルゲーム機、テレビや冷蔵庫などの家電においても、インターネットへ接続することが出来るものが増えてきています。親の知らないところで、子供たちはますますインターネットに触れる機会は増えていくものと考えられます。

インターネット普及の裏側で

これだけ身近になったインターネットですが、近頃インターネットに関連した事件の報道を目にする機会がとても増えているように感じます。
大人であれば何が安全で何が危険なのか、ある程度感覚的な見地により犯罪から身を守ることが出来るかも知れませんが、子供たちはどうでしょう?
子どもたちの新しく珍しいモノへの好奇心は尽きません。
「ウチでは常に目を光らせているし、子どもを信用しているので問題ない」
多くの親御さんがそうおっしゃるかもしれませんが、実際に子どもによるインターネットに関する事件が起きているのが実情です。
子どもたちをそのような危険な事件に巻き込まれないよう守ることは、親の義務であると思います。
ぜひ正しい知識を身につけ、多方面への対策を講じる必要があると考えます。当サイトでは子どもをインターネットの危険から守るための具体的な方法を書いていきたいと思います。皆様のご家庭のインターネット環境について考えるきっかけになって頂ければ幸いです。

スポンサーリンク

スポンサーリンク

-子どもとICT
-,

関連記事

10の質問ですぐわかる!子どものネット依存型かんたんチェック[デジタルアーツ]

フィルタリングソフト「i-フィルター」でおなじみのデジタルアーツのホームページでは、スマホの普及で急速に増えていると言われる「ネット依存」についてのチェックが出来るサービスを提供している。

ネット依存は自覚症状が無い場合がほとんどで、日常生活に支障をきたすようになるケースも少なくないそうだ。

学校への遅刻が増えたり、引きこもりがちになり、親が心配して心療内科などに連れていき、初めて発覚するケースが多いと聞きます。

子どもがどのようなタイプのネット依存になりやすく、その危険度がどの程度なのか、チェックしてみてはいかがでしょうか。

小学校から始まるパソコン授業

2011年度より新しい学習指導要領による指導が始まっており、教育の情報化や情報の活用等を積極的に推進しています。

子どもがインターネットを使う前に必ず教えておきたい7つのルール

コンピュータは家族の目の届く場所に置く 子どもがインターネットで何をしているのかすぐわかるように、リビングなど家族の目が届く場所で利用する事をおすすめします。 使いはじめの頃は親が一緒に利用することが …

守らなくてはいけない法律について

子どもに著作権またはコピーライトについて理解させる事は難しいかも知れません。
これらは著作権法で保護されているものですから、違反してしまったら立派な犯罪という事になります。
子どもが罪を犯してしまう前にわかりやすくしっかり教えたいものです。

NTTドコモ。小・中・高校生、保護者・教員、シニア、特別支援学校向け、スライドで見る「スマホ・ケータイ安全教室」資料公開

NTTドコモが実施している「スマホ・ケータイ安全教室」の教材を公開している。
安全教室は、全国の小学校、中学校、高等学校、特別支援学校、地域コミュニティなどの団体に講師を派遣する形で行われており、専用申込用紙に必要事項を記入の上、FAXで申込が必要。